日本より医療先進国の欧米では、医療費の抑制は深刻な課題です。高騰する医療費を抑えるためにも、ジェネリック医療品は重要視され、活用されているのです。

アメリカでは、完全な医薬分業で、法律によって代替調剤が認められていますから、
患者が先発品とジェネリック医薬品を選択することができます。
そのため、ジェネリック医薬品は現在も多用されています。

医師が処方した医薬品を、薬剤師が品質とコスト等を考慮して患者に提案し、患者の同意の上でジェネリック医薬品に替えることが認められている制度です。

日本では2008年4月改正で新たに変更された処方箋では、備考欄に「後発医薬品(ジェネリック医薬品) への変更不可」欄に医師の署名又は記名・捺印がない場合、保険薬局にて薬剤師とご相談の上、患者 さんが「ジェネリック医薬品」を選ぶことが出来る様になりました。

ドイツでは、1989年の参照価格制と1993年の総枠予算制の導入によって、
ジェネリック医薬品の市場は飛躍的に拡大しました。

参照価格制とは、成分と効能が同じ薬を分けて参照価格（上限）を決め、参照価格までは保険で支払われ、それを超えた分は患者が負担するという制度です。
高い先発品を使うと患者の負担が大きくなるので、ジェネリック医薬品の使用が促進されました。
これはオランダやスウェーデンなどでも導入されている制度です。

総枠予算制とは、健康保険組合が支払う年間の医療費や薬剤費について国が上限を定める制度です。
これは医師の薬の出し方を制限し財政と患者の負担を押さえるためのもので、フランスでも導入されています。

フランスでは、まだ爆発的にジェネリック医薬品が使用されているわけではありませんが、
代替調剤が1999年に認められてから以降は、年々使用量が増えています。

オランダでは、ジェネリック医薬品処方と代替調剤が奨励されています。
ジェネリック医薬品の価格は、先発品と比較すると25％安くなっており、地域によっては
マーケットの50％を占めています。